メニュー
TOPページ
Newsまとめ
移動する
日本について
海外情報
色々な話
科学の話
医学の話
食品の話
用語辞典
メモ
本
更新日：
2010年1月24日
|
◎今年はタミフルが効かない！リレンザ緊急輸入200万人分（2009年2月10日、読売新聞）
インフルエンザ治療薬「タミフル」が効きにくい耐性ウイルスの流行を受け、グラクソ・スミスクライン社は10日、同治療薬「リレンザ」200万人分を、フランスから日本に緊急輸入すると発表した。
タミフルの代わりにリレンザを使うケースが急増しているのに対応するのが狙い。
同社によると、今月中に40万人分、3月に60万人分、4月に100万人分を輸入する計画。同社は今冬の前には、300万人分を準備していたが、医療機関などからの注文が1月中旬から急に増え、在庫不足を防ぐため、先月22日から出荷量の調整を行っていた。
国内のインフルエンザ治療薬の年間使用量は平均で、600万人分と言われており、今回の大量輸入で治療薬が不足する恐れはないとしている。
国立感染症研究所によると、今冬に検出されたインフルエンザウイルス全体の52％がＡソ連型で、その大半が「タミフル」の効きにくい耐性ウイルスという。
◎タミフルが効かない！インフルAソ連型、宮城と滋賀で検出（2009年1月10日、産経新聞）
治療薬のタミフルが効かない耐性インフルエンザウイルスが、昨冬に続き今シーズンも検出されたことが、国立感染症研究所への10日までの報告で分かった。
昨冬と同じ、Aソ連型のウイルス。宮城県と滋賀県で確認された。感染研は「まだ分析数が少なく、全国的な出現状況を言える段階ではないが、今後も慎重に監視する必要がある」としている。
宮城県では昨年10月下旬、インフルエンザによる学級閉鎖があった仙台市内の小学校の3年生児童らから分離されたウイルスのうち、3検体が耐性だった。滋賀県では同11月、やはり小学校の児童らから分離された2検体が耐性と分かった。
◎冬流行のインフルエンザ、アジアで毎年新種が誕生（2008年4月19日、読売新聞）
冬に流行するインフルエンザは、東アジアや東南アジアで毎年のように新種が誕生して世界中に広まっていることが、世界保健機関（WHO）の国際共同研究で分かった。
流行するウイルスのタイプを予測して、適切なワクチンを作ることに役立つと期待される。18日付の米科学誌「サイエンス」で報告した。
研究チームは2002〜07年、世界各地でインフルエンザウイルス（A香港型）を採取。ウイルスの構造や遺伝子の微妙な変化などを調べ、ウイルスがどのようなルートを通って流行を広げるか分析した。
その結果、東アジアや東南アジアでまず新種のウイルスが発生した後、少しずつ変化しながら6〜9か月かけて冬のヨーロッパや北米に到達。その後、南米へと伝わり、そこで、伝わる先の陸地がないために死滅することがわかった。ウイルスは、人の移動に伴って運ばれるらしい。
WHOは毎年、前のシーズンに各地で流行したウイルスをもとに、次のシーズンに使うワクチンのタイプを決めている。国際研究に参加した田代真人・ 国立感染症研究所部長は「次のシーズンにどんなウイルスが流行するかを正確に予測できれば、より効果の高いワクチンを作成できる。東アジア、東南アジアで ウイルスをきちんと監視することが重要」と話している。
◎インフルエンザワクチン：04年度は4人が死亡（2005年9月30日、毎日新聞）
厚生労働省は29日、インフルエンザワクチンによる発熱や肝機能障害、発疹（ほっしん）など副反応の疑いがあった人は昨年度113人に上り、うち4人は死亡したと発表した。一昨年度までの3年間でも、毎年5〜7人が亡くなっている。ワクチンの推定出荷本数は昨年度、約1598万本。
◎デンカ生研の今期、単独税引き益92％減に（2005年9月25日、日本経済新聞）
ワクチン製造大手のデンカ生研は22日、2006年3月期の単独税引き利益が前期比92％減の1億円になる見通しと発表した。従来予想の13億5000万円に比べ10分の1以下となる。同社は今月6日にインフルエンザワクチンに製造ミスの恐れがあると発表。国家検定の結果、ワクチンの廃棄損を中心に14億円の特別損失を計上する。
売上高は7％減の111億円で、従来予想を16億円下回る。22日に結果が判明した国家検定で、インフルエンザワクチン約160万本が効力が基準に達しないとして不合格となった。
同じ製法をとった約80万本の結果はまだ出ていないが、不合格になる見込みとして業績に盛り込んだ。追加生産もするが、年間出荷本数は250万本と、当初計画比5割近く減る見通し。
新型インフルエンザワクチンの臨床試験のずれにより、研究開発費が当初見込みより約2億円減るが、経常利益は前期比22％減の15億7000万円にとどまる見通しだ。
◎新型インフルエンザ大流行の恐れ、WHO警告（2004年11月26日、読売新聞）
【バンコク＝川辺徹】世界保健機関（WHO）の尾身茂・西太平洋地域事務局長は26日、バンコクで記者会見し、「（鳥インフルエンザウイルスの変異で出現する可能性が高いとされる）新型インフルエンザが、大流行する可能性が近年になく高い」と警告した。
尾身氏はその理由として、「処分された家禽は昨年末以来、1億2000万羽以上と空前の規模」、「ネコやトラなど感染動物の種類も増えている」などと鳥インフルエンザ感染拡大の現状を指摘、人に感染するウイルスへの変異が起きやすい環境になっていると説明した。
さらに「（新型の流行は）20〜30年周期」であり、「香港かぜ」（1968年）から30年以上も新型インフルエンザの流行がないことを踏まえ「国際機関や政府が一層、真剣に取り組むことが必要だ」と強調した。
|