メニュー
TOPページ
Newsまとめ
移動する
日本について
海外情報
色々な話
科学の話
医学の話
食品の話
用語辞典
メモ
本
更新日：
2008年7月22日
|
◎WHO：感染症の脅威を警告、07年度版世界保健報告（2007年8月23日、毎日新聞）
【ジュネーブ澤田克己】世界保健機関（WHO）は23日、エイズや新型肺炎（SARS）、エボラ出血熱など40種類近い新たな感染症が過去40年弱の間に確認されているとして、感染症の脅威を警告する07年版世界保健報告を発表した。
報告書は、国境を越えた人やモノの移動が多い現代社会では「世界の一地域での感染症流行が数時間後には別の地域における差し迫った脅威になる」と指摘。特に、新型インフルエンザが発生した場合には、全世界で15億人が感染する大流行を引き起こすことが予測されるとして、インフルエンザ対策の重要性を改めて強調した。
また感染拡大を抑えるためにも、流行発生時には各国がすぐにWHOへ通報して国際的な協力体制を取るよう訴えた。SARSや鳥インフルエンザの流行時に、中国政府が情報開示に消極的だと批判されたことなどを念頭に置いたものとみられる。
新型インフルエンザは、高病原性鳥インフルエンザH5N1型が突然変異でヒトへの強い感染力を獲得することで発生する可能性が高いと考えられており、WHOは、もっとも軽い流行で終わった場合にも世界で数百万人が死亡すると予測している。
◎エボラウイルスの宿主、コウモリの可能性高まる（2005年12月3日、朝日新聞）
感染すると致死率の高いエボラ出血熱は、流行地域のアフリカに生息するコウモリが広めている可能性の高いことが、ガボンのフランスビル国際医学研究センターなどのチームの調査で分かった。これまでもコウモリがエボラウイルスの自然宿主ではないかと疑われてきたが、感染しても症状の出ないコウモリが見つかった。英科学誌ネイチャーの最新号で発表した。
チームは、01〜03年の流行時にガボンとコンゴ共和国の感染地域で捕獲されたコウモリや鳥などの動物1030体について、感染の有無を調べた。このうち3種のコウモリからウイルスの遺伝子や感染を示す抗体が見つかり、いずれも発症していなかった。感染しても発症しない動物がいてウイルスを媒介しているはずだ、とみられていたが、不明だった。
地元ではこれらのコウモリを食べており、食べたり近づいたりしないよう徹底することで、人への感染を防げると考えられるという。
エボラ出血熱は、発熱や下痢、嘔吐（おうと）が激しく、体中から出血しやすくなって多臓器不全などに陥る。アフリカで人やゴリラでたびたび流行する。
◎家畜伝染病：メコン川5カ国が防疫体制構築へ（2005年9月24日、毎日新聞）
国連食糧農業機関（FAO）アジア太平洋地域事務所（バンコク）は23日、メコン川流域5カ国が今後4年以内に、鳥インフルエンザなど家畜・家禽（かきん）の伝染病に対する国際防疫体制の構築で合意したと語った。
タイ、ベトナム、ラオス、カンボジア、中国の流域5カ国は（1）口蹄（こうてい）疫（2）豚コレラ（3）鳥インフルエンザ−−を「最も重要な病気」と位置付け、感染拡大の防止に向けた仕組みをつくる。専門的な技術分野についてはFAO、財政面ではアジア開発銀行（ADB）が支援する。
FAOによると、メコン川流域では、これらの病気に感染した家畜・家禽の致死率は50〜80％になることもある。被害額は流域5カ国で年間17億〜20億ドル（約1887億〜2220億円）に上るという。（バンコク共同）
◎感染症対策50億ドル、政府、G8でアフリカ支援表明へ（2005年6月21日、朝日新聞）
7月6日から英グレンイーグルズで開かれる主要国首脳会議（G8サミット）で、小泉首相が表明する日本のアフリカ支援策の概要が明らかになった。エイズやマラリアなどの感染症対策に5年間で50億ドル規模の資金を拠出。アフリカの民間部門への投資を促すため、アフリカ開発銀行を通じて5年間で10億ドルの円借款を供与し、貿易保険の引き受けも拡大する。
援助額を大幅に増やす欧州勢に対し、日本はアフリカの自立を促す具体策を重視する。感染症対策は、無償援助や技術協力を中心に、エイズ、マラリア予防策として殺虫剤を塗り込んだ蚊帳や避妊具の配布、検査器具の供与などを進める。
また、02年にエイズ、結核、マラリア対策のために設立された世界基金への拠出金も増額する。アフリカの自立支援のため、4年間で1万人の人材育成に協力。農業や中小企業などで、生産管理や生産性運動を伝える。
また、アフリカへの民間投資を呼び込むため、今は貿易保険の引き受けを停止しているアフリカの5カ国程度で保険引き受けを再開。金融部門の強化や中小零細企業育成、貿易促進を対象に、アフリカ開銀と日本の国際協力銀行との協調融資も拡充し、民間開発を支援する。
小泉首相は、4月のアジア・アフリカ会議（バンドン会議）で示したアフリカ向けの政府の途上国援助（ODA）を今後3年で倍増させる方針を、サミットで改めて表明。ODA全体の拡充も示す予定だ。
◎渡航者ワクチンを本格検討、海外感染症対策で厚労省（2005年6月6日、産経新聞）
厚生労働省は6日までに、海外で感染症にかからないよう出国前に接種する「渡航者ワクチン」の安全性や有効性、副作用の補償問題などを検討する研究班（主任研究者・尾内一信川崎医大教授）を設置した。
仕事や旅行、留学で渡航する人は年間1600万人を超えるが、現地で感染して帰国する人が後を絶たない。日本人は海外の感染症に対する警戒感が希薄で、接種率も低いとの指摘もあり、対策が欠かせないと判断した。
研究班は、今月中にも初会合を開き、3年をめどに国への提言や接種の手引をまとめる。
海外では腸チフスや髄膜炎、狂犬病など国内で感染の危険がないか少ないさまざまな感染症が、発展途上国を中心に流行している。こうした感染症用の渡航者ワクチンはあるが「日本人の接種率は低い」（尾内教授）。
ネパールへの旅行者ではＡ型肝炎と腸チフスワクチンの接種率は日本人以外は90％だったが、いずれかを接種していた日本人は5％との海外調査データもある。
関心が薄いことや、どこでどんな接種を受ければよいのかの情報提供や接種の体制が整備されていないためとみられる。
予防接種法上の位置付けもなく、国内で承認されていないワクチンを輸入して使った場合、副作用で健康被害が出ても給付金などの国の救済制度が適用されないのも一因と指摘されている。
研究班は、副作用の救済と保険制度や、渡航前の短期間に複数のワクチンを打つ同時接種の安全性などを検討する。接種状況のほか、各国の日本人会に協力を求めて感染実態も調べ、接種実施病院のネットワーク化により情報提供体制も整備する計画。
感染症やワクチンの専門家、弁護士らで構成し、旅行医学に詳しいドイツのミュンヘン大教授とも共同で研究する。
渡航者ワクチン 国内にないものは、医療機関で個人輸入などをして接種している。例外は、アフリカ、南米などで発生し、入国者に接種を求める国が多い黄熱病のワクチン。国内では未承認だが、検疫所で接種を受けられ、副作用は国の救済制度の対象になる。最近は渡航者が増加傾向にある上、渡航目的が多様化し、以前は訪れなかったような国に行く人が増加、感染症に対する抵抗力が弱い高齢の渡航者も増えたことから、重要性が増している。（共同）
◎バングラデシュで感染症拡大、14人死亡（2004年2月13日、読売新聞）
世界保健機関（WHO）は12日、バングラデシュで先月から今月にかけ、ニパウイルスに似たウイルスによる感染症が拡大、これまでに42人が感染し、うち14人が死亡したと発表した。
ニパウイルスは、マレーシアのコウモリから見つかった動物由来の新興感染症で、1998年から翌年にかけてマレーシアで105人が死亡した。高熱、脳炎が主な症状。WHOは家畜や野生動物から感染したと見て、感染源の特定を急いでいる。
◎豚からニパウイルス感染か、バングラデシュで14人死亡（2004年2月13日、朝日新聞）
世界保健機関（WHO）は13日、バングラデシュで1月4日から今月8日にかけてニパウイルスとみられるウイルスに42人が感染、14人が死亡したと発表した。さらに45人に感染の疑いがあるという。米疾病対策センター（CDC）が患者の体内からニパウイルスによく似たウイルスを見つけた。
ニパウイルスは98年にマレーシアで見つかり、300人近くが感染、100人以上が死亡した。コウモリの体内にいたウイルスが豚に感染、豚から人にうつったと考えられ、発熱や筋肉痛、けいれんなどの症状を示す。この時は大規模な養豚場開発に伴ってコウモリと豚の接触があり、発生したと見られている。
|